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2030年、もう駐車場は必要ない?

【2030年、もう駐車場は必要ない?】


新しい住まいについて考えるとき、「駐車場のあり・なし」は検討ポイントの一つになる方も多いかと思います。

一軒家であれば敷地内に駐車場があるかないかで引き合いは随分変わってきます。

マンションでも、空き駐車場があるかどうか、
もし敷地内になくても、近隣に所有台数分を確保できるかどうかは大きな決め手になる場合も。

子どもが小さいうちは1台で足りていた家庭で、子どもが成長するにつれてもう1台必要になったり、
子ども自身が免許を取ってさらにもう1台…と増えていくケースも少なくありません。


しかし、その「駐車場ありきの家探し」に変化の兆しが訪れています。


近い将来、駐車場が必要なくなる時代がやってくるかもしれません。

向こうからクルマがやってくる時代に!


現在、大手自動車メーカーがしのぎを削って競争開発しているのが「電気自動車」そして「自動運転」です。

電気自動車はSDGs社会の実現に向けて化石燃料から再生可能エネルギーへの転換のために、極めて重要な役割を担っています。

電気自動車の開発の歴史は古く、また近年の開発スピードが目覚ましいこともあり、航続距離も随分伸びています。

一方で、なかなか縮まらないのが「充電時間」。

ガソリンを満タンにするのに乗用車ならせいぜい5分〜10分程度の停車時間があれば足りるのに対し、電気自動車は急速充電で30分程度。

フル充電なら数時間かかるのが普通です。

電気自動車で遠出をする場合、運転計画を綿密に立てていく必要があります。


もう一つが「自動運転」。

経済産業省の自動走行ビジネス検討会では現在、2022年度をめどに限定エリア・車両での遠隔監視のみ(レベル4)での自動運転サービスを、
2025年においては、高速道路でのレベル4自動運転トラックの運用の実現に向けて、開発が進められています。

自動運転の画像

レベル1

運転支援(自動ブレーキ、自動追走、車線からはみ出さない)

実現済

レベル2

特定条件下での自動運転機能(遅い車がいれば自動的に追い越す、高速での分合流を自動で行う)

実現済

レベル3

条件付自動運転(システムがすべての運転タスクを実施するが、システムの介入要求等に対してドライバーが適切に対応することが必要。

実現済

レベル4

特定条件下における完全自動運転

2020年、無人運転実現

2025年、高速道路での完全自動運転実現

レベル5

完全自動運転

20252030

※官民ITS構想を元に作成



レベル5となれば、ナビで目的を入れると、そこまで何もしなくてもクルマが勝手に移動してくれる社会が実現します。

それが2025年。

ちょうど大阪で万国博覧会が開かれる予定の年です。

いまから4年後と考えると、意外に近い印象ではないでしょうか。


自動運転が実現されると、電気自動車にとってもメリットがあります。

自分の乗っている車の充電が少なくなりそうな地点に予め自動運転で車を呼んでおき、そこで乗り換えるといった利用法をとるのです。

自分の行く先々にフル充電された自動車が待ち構えているイメージです。

自動運転の車を乗り換える画像


もちろん、タクシーなどもアプリで呼べばその場にクルマが勝手にやってきます。
こうなると、「マイカー」はもはや趣味的な存在になるかもしれません。

このように、テクノロジーの進化によって、いままで必要と思っていたものが、実はそうではなかった、ということが生まれてくるかもしれません。

フードデリバリーで「お家で外食」


移動方法の変化は何も「自動運転」などの高度なテクノロジーだけではありません。

生活にすでに浸透しているUberEatsや出前館などのフードデリバリー。
「食事が向こうからやってくる」サービスです。

2020-2021年の売上の伸びは相当高くなっているようです。

既存の店舗でもデリバリーサービスを利用するところが増え、配達のアプリやサービスも様々に増えてきました。

実際に利用したことがある方も多いのではないでしょうか?

フードデリバリーの画像

これまでは、ちょっと特別な食事をするのは、家からお出かけをすることが当たり前でした。

車で行くとドライバーの方はお酒を飲むことが出来ませんが、それでもごちそうを食べるためには自分が行くしかありませんでした。

しかし、フードデリバリーサービスが便利になることで、家にいながらにして、特別な食事を楽しむことができるようになりました。
もちろん、お酒を飲むこともできます。

最近では、シェフが自宅まで来てくれる「デリバリーシェフ」まで

さらに、特別な料理だけではなく、
ファーストフードや居酒屋、定食屋などもデリバリーを始めています。

家にいるだけで何でも食べられる時代になりました。

テレワークやギグワークで職住「超」接近


2020年、日本全体で大きくクローズアップされた“無駄”がもう一つあります。

それは「通勤時間」です。

新型コロナウイルスの流行によってテレワークが急速に進み通勤者が減少しました。

一時期に比べると元の通勤スタイルに戻りつつある方も増えましたが、週に数回はテレワークをするというような働き方も珍しくなくなりました。


その結果、通勤時間が減り、家にいる時間が増えました。

これにより例えばランチ代が節約できたり、
会社近くや通勤経路でスポーツジムを契約していた人の中には、自宅トレーニングなどに切り替えたりするなど、無駄を節約できています。

自宅トレーニングの画像

さらに、UberEatsなどのデリバリーが増えてきたのに合わせて、これら配達スタッフも増えています。

配達スタッフは雇用されるわけではなく、自分でエリアと時間を決めて個人事業主として配達を請け負っています。

スキマ時間を利用してこれらの仕事をしている人のことを「ギグワーカー」といいます。

彼らは自分が働く「時間」と「場所」を自由に決めることが出来ます。
このような「ギグワーク」は何も配達だけに限りません。インターネット上ではパソコンを使った仕事もたくさん募集されています。

このように、通勤時間がなくなることによって出来たスキマ時間に、自宅や自宅の近くで別の仕事をすることが可能になってきました。

カーシェアリングってどのくらい安いの?


「自動運転」や「電気自動車」の普及を待つまでもなく、すでに実用化されているサービスが「カーシェアリング」です。

車を持っていることに対してかかる費用は駐車場だけではなく、税金や保険料、ガソリン代なども必要です。

何人かでシェアすることでこの負担を軽くするのがカーシェアリングです。

毎月公開されているカーシェアリング大手6社の資料によると、合計台数は約35,000台となっています。

都市部や駅周辺を中心にステーション数が増え続けてきました。
「マイカーをシェアする」というサービスもあります。

これは「マイカーを持っている人が、自分が使わない間、誰かに貸すことができる」というサービスで、マイカーを持っている人にとっては、維持費の負担を軽くすることができます。

他人に貸すということで不安もありますが、免許証で本人確認を行う他、ユーザは専用の保険に入る仕組みになっています。

実際、どのぐらい負担が解消されるのか計算してみました。

マイカー所有とカーシェアの費用比較


自家用車の場合、月額の維持費は約7万7千円ですが、
カーシェアを週に8時間(月に36時間)利用し、遠出は月に1回程度レンタカーを借りる場合、
月の負担額は約56,000円となり、大幅に削減できます。

この中には、駐車場のような固定費が含まれていないので、乗らない月は全くかかりません。

逆にカーシェアのみで所有と同額の月額8万円利用する場合、80時間相当となり、
これは毎週約17.8時間乗る計算です。


カーシェアの画像

本当に必要なものを見直す



このように、これまで当たり前だと思っていたことが、時代やテクノロジーの変化によって、それまでほど重要ではなくなることがあります。


DUPレジデンスは当初から「本当に必要なものを見直すことで住宅費を抑える」というコンセプトで家づくりをしてきました。

駐車場とそれに伴う土地代は本当に必要なのか―

駐車場を外して考えることで、駅近の便利な立地を選択肢に入れることが出来ます。

また、家で仕事をするようになるとそのためのスペースも必要です。


本当に必要なものを見直すことで、それら新しい用途に使うスペースを見つけることができるかもしれません。

DUPレジデンスでは、家づくりを通して、
暮らしにとって本当に必要なものは何か見つけるお手伝いをしています。



●この記事を書いたのは…
DUPレジデンスライフスタイルコーディネーター
横井彩織

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