HOME>CONCEPT>2世帯住宅

DUP LIFESTYLE MAGAZINE
DUP ライフスタイルマガジン

【2世帯住宅】

親子どちらにもメリットがある
合理的な2世帯住宅とは。

完全同居、部分共有、完全分離、
3タイプの2世帯住宅

2世帯住宅には3つのタイプがあります。昔ながらの「完全同居型」、水回りや玄関などを共有する「部分共有型」、そして生活空間も構造も分かれている「完全分離型」です。

育児サポートや病気のケアなど、互いに助け合いやすいのは「完全同居型」や「部分共有型」でしょう。その反面、プライバシー問題や、生活習慣・価値観のズレなどがストレス原因になりやすいため、互いに納得できる共通ルールを決めておくことが大切です。

その点「完全分離型」は、どちらの世帯も気兼ねせずに暮らせるとあって人気上昇中です。いま話題の「隣居」もこのタイプですが、デメリットは手間とコストがかかること。土地や物件探しが難しいうえに、建築コストや設備費用もダブルで必要になります。

しかし2世帯住宅では、「親世帯に子育てをサポートしてもらうことで、夫婦ともにフルタイムで働きやすくなる」といったメリットも十分に考えられます。プラン選択にあたっては、予算や間取りといった条件だけではなく、多角的な視点で考えるべきでしょう。

理想の完全分離型を実現

デュープレジデンスは、ストレスフリーの2世帯ライフを応援しています。最大の特色である1棟2戸の構造は、「完全分離型の2世帯住宅」にうってつけ。十分な防音性とプライバシー性を確保しているうえに、棟続きとなっているため敷地にも無駄がなく、建築コストもおさえられます。

資金の検討を
きっかけに

「2世帯住宅で一番大切なのは、あらかじめ親子間でじっくり話し合い、生活イメージを共有しておくこと」―ノウハウ本や住宅サイトには、必ずそんなアドバイスが書かれています。しかし、これは口で言うほど簡単ではありません。

たとえ「完全分離型」を選んだとしても、育児援助や将来の介護体制など、話し合っておくべき事柄は多数あります。とはいえ重要な話はデリケートで言いだしにくく、つい先延ばしにしてしまうのが現実でしょう。衝突を避けようとするあまり、実りの少ないふんわりとした会話で終わってしまうケースもありがちです。

そんなときにおすすめなのが、税金やローンといった具体的な話題を利用する方法です。家を購入するにあたっては、どんな場合も資金検討が最優先事項となりますが、特に2世帯住宅では、事前の準備しだいで得られるメリットが変化します。資金計画を入り口にすれば双方に利益があり、イメージしにくい数十年後のライフスタイルも具体的にシミュレートしやすくなるわけです。また、初期段階からファイナンシャルプランナーやアドバイザーに依頼して第三者の助言を得ておくと、思わぬトラブルを防止することができます。

登記方法を選んで
しっかり節税

2世帯住宅は、登記方法にも3つのタイプがあり、いずれを選ぶかによって、登記費用や税金控除額などが変化します。

【単独登記】2世帯を1戸とみなし、片方の世帯が住宅全体を所有するもの。登記費用は1件分で済み、権利関係がシンプルです。しかし、たとえば子世帯名義の住宅に親が出資した場合など、状況によっては贈与税が発生する可能性があります。また、親世帯の単独登記とした場合には、相続の際に兄弟間でトラブルが発生するリスクもあるためご注意ください。

【共有登記】2世帯を1戸とみなし、出資比率に応じて親子の共有名義とする方法。単独登記と同じく1件分の登記となりますが、共有登記では両世帯ともに住宅ローン控除が受けられるため、節税効果が高くなります。

【区分登記】2世帯住宅を各戸で登記する方法。登記は2件分となるため費用がかかりますが、各戸で住宅ローン控除が受けられます。また不動産取得税や、毎年発生する固定資産税の軽減措置も、各戸ごとに受けられるため節税効果が期待できます。ただしこの登記方法は「完全分離型」に限られるためご注意ください。

※ほかに2世帯を1戸として扱う「非区分登記」がありますが、この場合は「共有登記」「単独登記」のいずれかを選ぶことになるため実質3タイプとなります。

節税面でもっともメリットが大きいのは「区分登記」です。ただし、将来の相続まで視野に入れるなら必ずしもベストとは言えません。区分登記の場合は「小規模宅地等の特例(相続税の評価額が80%減額される)」を受けられないため、相続税では不利になる可能性も生じます。将来の相続税対策が心配であれば、住宅購入前に専門家に相談することをおすすめします。

区分登記が選べるデュープレジデンス

節税効果の高い区分登記ですが、これができるのは「完全分離型」の2世帯住宅のみ。共有部分がある住居ではできませんが、デュープレジデンスなら安心です。また登記方法の選択だけでなく、ご要望に応じて節税アドバイスもご提供していますので、早めにご相談ください。

親子で最適な
住宅ローンを

2世帯住宅は、親子で住宅ローンを組むことができるため選択肢が広がり、資金的な余裕が生まれやすくなります。

たとえば、親子世帯がそれぞれ単独でローン契約を行う「親子ペアローン」なら、2世帯の収入合計を原資にできるため融資可能な金額が大きくなり、単独世帯では審査に通らないケースでもローンを組める場合があります。

また、一定の要件を満たせば親子2世代でローン返済を行う「親子リレーローン」を活用することもできます。メリットとしては、①親世代が高齢でもローンが組みやすい ②返済期間が長くなるため月々の負担が減少する ③親子双方とも住宅ローン控除を受けられる、といった点があげられます。

ただし親子リレーローンでは、団体信用生命保険(団信)への加入が子世帯となる場合が多いため、親世帯が亡くなった際にも債務が残るといったデメリットがあります。

理想の2世帯ライフ
実現のコツ

ローンの組み方を考えるということは、20年後30年後の未来をシミュレートする行為にほかなりません。なかなか話題にしにくい健康上の不安や介護問題なども、ローン返済額を入り口に考えていけば、自然に向き合うことができるでしょう。

さらに2世帯住宅では、いつか訪れる家族構成の変化についても、あらかじめ検討しておく必要があります。たとえば相続対策は必要か否か。親世帯の住まいが不要になった場合にはどうするか……売却や賃貸経営を望むなら、資産価値もざっくりシミュレートしておいた方が安心です。

2世帯住宅は、本来は異なる世代が互いに助け合える優れたライフスタイルです。事前の準備をきちんとしておけば、両方の世帯に大きなメリットが得られます。また、話し合いを行う際には家族内だけで解決しようとせず、積極的に専門家に相談してサポートを得る姿勢もポイントです。何かともめがちな相談事も、第三者を交えると論点が明確になり、双方納得のいく結論が得られることが多いのです。

ますます高齢化の進む現代にあって、理想的な2世帯ライフを築いていく行程は、ご家庭内だけでなく地域社会にとっても大きな財産となってくれます。

デュープレジデンスは将来の活用方法も自由

家族構成の変化や転勤といった事情で、せっかく購入した住宅が不要になる場合もあります。そんな場合に「貸しやすい・売りやすい」のは、デュープレジデンスの大きなメリットです。駅近立地のために資産価値が高く、売却も賃貸募集もスムーズ。家賃収入を得ながら暮らすことも可能になります。

●この記事を書いたのは…
ライフスタイルコーディネーター
横井 彩織

その他の記事

物件一覧を見る
特長を知る
Copyright 2017 TOSHIN JYUKEN. All rights reserved.